持続可能な開発目標
(SDGs)
とは
持続可能な開発目標(SDGs)とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の誰一人として取り残さない(leave no one behind)ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。
SDGsへ向けて
エコワークスの取り組み
エコワークスが環境に配慮した家づくりのための取り組みを始めたのは、SDGsが採択される20年ほど前から。「損得よりも先に善意を考えよう」という理念をもとに、ひたむきに環境建築と向き合ってまいりました。
そして業界のトップランナーとなった現在、私たちが積極的にSDGsを推進し、社会の持続的発展に貢献するのは当然の責務だと考えています。
その一つの活動として、建築産業のロールモデルとなるべく、「建築産業にとってのSDGs」(一般財団法人日本建築センター,2019)の発刊に伴い、これまで私たちが培ってきたノウハウや住まいづくりへの理念をSDGsと紐付け、中長期経営計画として立案・公表しています。
このように、私たちの取り組みをきっかけとして、建築産業全体にSDGsが普及促進していくことを願っています。
熊本県SDGs登録事業者だモン!
未来につながるSDGsな家づくり
熊本から持続可能な
社会づくりを目指そう!
福岡市Well-being&SDGs登録事業者
働く人のWell-beinの向上と
SDGsの達成に向けて
取り組んでいます
通じて環境貢献住まいづくりを
環境建築のトップランナーとして
未来基準で、人と地球に
やさしい住まいづくりを
環境建築のトップランナーとして
未来基準で、人と地球に
やさしい住まいづくりを
慶應義塾大学 理工学部
システムデザイン工学科 准教授
川久保 俊先生
SPECIAL INTERVIEW
先生に聞く ! 未来のための住まいづくり
SDGsな家づくり
エコワークスでは様々な有識者の方に助力をいただきながら、理想の木の家を追求して参りました。
各方面の様々な先生との対談をまとめていますので、ぜひご覧ください。
お届けする住まいをゼロエネルギーハウスへ
電気代もCO2排出量も少ない住まいです
日本におけるCO₂排出量の15.6%が家庭部門です。私たちは、新築において、ゼロエネルギーハウス(ZEH)やLCCM住宅の普及、リノベーションにおいては断熱改修へ取り組むことで、家庭部門のCO₂排出量削減へと繋げ、地球温暖化防止へ貢献しています。
2016年から2023年までの7年間、エコワークスにおけるZEH平均達成率は92%で、年間50戸以上を建築するビルダーとしての日本トップレベル実績※を誇ります。国の2020年度の目標である新築住宅の平均でZEH化をいち早く達成しています。
※住宅産業研究所調べ
ZEH普及目標と実績ZEH普及促進のビジネスモデルで地域工務店初の「省エネ大賞」を受賞※
※省エネ事例部門
省エネルギーセンター会長賞
当社のZEHの普及促進を目指して、築き上げてきたビジネスモデルが、省エネ型社会の構築に寄与すると認められ、「省エネ大賞 省エネ事例部門 省エネルギーセンター会長賞」を受賞しました。
省エネ大賞受賞概要※省エネ事例部門
省エネルギーセンター会長賞
私たちが1年間に届けた住まいのCO2削減量は?
私たちが、年間にお届けした住まいは、一般的な省エネ住宅(H28年省エネ基準) で建てたときに比べて、大きくCO₂を削減します。
【算出方法】 ■一般的な省エネ住宅 (平成28年省エネ基準) : 1,450,027kWh (年間電気使用量合計) × 0.347t-CO₂/kWh (CO₂排出計数)=503,160kg-CO₂ (年間CO₂排出量) 弊社の住宅 (2018年度実績): 318,138kWh (年間電気使用量合計)×0.347t-CO₂(CO₂排出計数)=-110,394kg-CO₂(年間CO₂排出量) CO₂排出計数: 2018年度九州電力HPより/ ■杉の木1本あたりの年間CO₂削減量: 14kg/年 (林野庁) ■年間1世帯から排出されるCO₂の量: 5,270kg (林野庁)
【算出方法】 ■一般的な省エネ住宅 (平成28年省エネ基準) : 1,450,027kWh (年間電気使用量合計) × 0.347t-CO₂/kWh (CO₂排出計数)=503,160kg-CO₂ (年間CO₂排出量) 弊社の住宅 (2018年度実績): 318,138kWh (年間電気使用量合計)×0.347t-CO₂(CO₂排出計数)=-110,394kg-CO₂(年間CO₂排出量) CO₂排出計数: 2018年度九州電力HPより/ ■杉の木1本あたりの年間CO₂削減量: 14kg/年 (林野庁) ■年間1世帯から排出されるCO₂の量: 5,270kg (林野庁)
建築時~廃棄時まで、CO2排出量がゼロ以下
そんな一歩先行く未来基準の住まいをご提案
国が2050年目標として掲げる、LCCM住宅認定において、最高レベルの5つ星認定を全国初取得する他、2016年4月1日の建築物エネルギー性能表示制度(BELS)開始に伴い、全国第1号でBELSを取得し、その後も全棟で取得。未来の基準にいち早く取り組むことで、住まう人にとって、ずっと省エネが続く住まいを届けています。
当たり前を今
お届けする住まいの約58%が、
LCCM住宅をクリア※しています。
LCCM住宅 (ライフ・サイクル・カーボン マイナス)とは、家を建築する時から廃棄に至るまでの住宅の一生涯において排出されるCO₂をゼロ以下にする住宅。私たちは生産工程を含むサプライチェーンでの住まいづくりに取り組み、LCCM住宅の普及へ取り組んでいます。
※2023.4.1~2024.4.30実績
快適な室内環境いつも安心・
人が住まう場所だからこそ、
空気にこだわる
家族が一年中健康的に過ごすために
赤ちゃん基準の空気環境で、
誰もが健康的に暮らせる住まいを届ける
モデルハウスなどにおける室内空気質測定(国が定めるVOC6物質)により安全性を確認し徹底的なシックハウス対策を実施しています。
本件の取り組みは2008年頃から実施しており全国的にも先駆けとなりました。
※<0.01ppmは、測定可能な限界値0.01ppm未満であることを示しています。【測定条件】測定場所:弊社モデルハウス/測定日:平成19年4月19日~20日(24時間換気扇を停止した状態で測定)/分析機関:(株)ダイヤ分析センター内(財)ベターリビングつくば分室
その答えは厳選された自然素材
厳選された自然素材でつくる「赤ちゃん基準」の住まい。
室内には合板をほとんど使用せず、無垢材をはじめ、イ草(畳)、珪藻土や和紙クロス、塗料に至るまでこだわりの自然素材を使用。
赤ちゃんが舐めても安心が基本です。
※気密層より室内側での合板の使用を部材面積比1%以内としています。
各種オプションをご希望される場合、下地などの一部に合板を使用する場合があります。
合板ゼロ
無染土無着色たたみ
高調湿性能の珪藻土
天然植物油100%塗料
和紙クロス
※気密層より室内側での合板の使用を部材面積比1%以内としています。
各種オプションをご希望される場合、下地などの一部に合板を使用する場合があります。
室内温度が健康に影響を
与えるという事実。
居室間の温度差をなくすことで、
住まいの事故を減らしたい。
例えば、寒い冬場に起こりやすい「ヒートショック」。
暖かいリビングから寒い浴室への移動による温度差が、脳や血管に負担をかけてしまいます。
交通事故より多いと言われる、そんな室内の温度差が原因となる
住まいの事故をなくすことは、私たちの責任だと考えています。
エコワークスの住まいなら、居室間の温度差は2~3℃以内に抑えられるので、
ヒートショックの抑制に繋がります。
産学共同で、
実邸27邸の室温を大規模調査
真冬の平均室温「18℃」をクリア
家じゅうほとんど温度差がありません
お届けした27戸(HEAT20 G2グレード/UA値0.46W/㎡・K以下)で、入居後の室温の調査・分析を行った結果、厳寒期において「代表的な在室時間帯(※2)の平均室温がリビング20.4℃、寝室19.0℃、脱衣室19.2℃を実現する」ことを確認しました。
【条件】建築地:福岡県・熊本県の各都市圏(山間部除く)/戸数:27戸/測定箇所:リビング・寝室・脱衣室/測定方法:温度センサーより10分間毎測定/測定期間:1年間/実測・分析:法政大学川久保研究室【平均室温算出条件】測定期間のうち大寒を挟む厳寒期1ヶ月間のリビング(7時~22時)、寝室(22時~7時)、脱衣室(20時~24時)の時間帯別の平均
【条件】建築地:福岡県・熊本県の各都市圏(山間部除く)/戸数:27戸/測定箇所:リビング・寝室・脱衣室/測定方法:温度センサーより10分間毎測定/測定期間:1年間/実測・分析:法政大学川久保研究室【平均室温算出条件】測定期間のうち大寒を挟む厳寒期1ヶ月間のリビング(7時~22時)、寝室(22時~7時)、脱衣室(20時~24時)の時間帯別の平均
長持ちな住まい強く、
住まいにも、レジリエンス性能を
ストック型社会へ向けた住まいの
スタンダードを
耐震等級3を標準仕様
二度の震度7、熊本地震で立証
余裕を持たせて耐震性を確保
耐震等級3を取得するにあたり、建築基準法では対象としない準耐力壁(梁や土台まで張り伸ばしてとめない壁)を計算対象としてよいとされています。
しかし、あくまでも準耐力壁は正規の耐力壁ではなく、余力として考えられることから、私たちは、この余力を省いた上で壁量計算を実施し、耐震等級3を取得しています。お客さまの命を守ることをつくり手としての使命と考えているからこそ、想定外の地震にも対応できるよう、耐震性能の確認にも余裕を持たせているのです。
極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震による力に対して倒壊、崩壊等しない程度
住まいにも
レジリエンスという考え方を
太陽光発電により
災害時も電力供給可能に
私たちの生活において、電気はなくてなならない重要な役割を果たしています。
だからこそ、私たちは災害時でも最低限必要な電力を供給できるよう、太陽光発電の搭載をお勧めし、9割のお客様にご搭載をいただいています。
「ストック」型社会の実現に向けて
永く住まえて、資産価値が下がらない
長期優良住宅認定を全棟で取得
昨今、空き家問題をはじめとする課題も多くあり、住宅業界はスクラップ&ビルトの考え方からストック型社会へシフトしています。私たちは、持続可能な住まいづくりに取り組むことで、持続可能な街づくりへと繋げています。
20年後も住まいの価値を維持すること熊本地震での復興支援経験をマニュアル化し、
約15,000社の工務店へ無償公開
創業の地、熊本で発生した想定外の地震。私たちもその災害対応に追われました。その際に使用した発災後の電話対応マニュアルや被災状況情報管理シートなどを開示し、(株)LIXILを通じて無償公開しています。有事の際に全国で役立てられることを願っています。
有識者と耐震性能訴求ツールを制作し、
無償公開することで、耐震の重要性を訴求
いつどこで発生するか予知できない地震。だからこそ、住宅の耐震性能は、より重要になってきました。私たちは、京都大学五十田博 教授とともに住宅の耐震性能がいかに重要かを訴求するツールを制作し無償公開しています。
耐震等級3のススメ住まいづくり緑を守る
木造住宅の
つくり手だからこそ、
緑の循環を考えた住まいづくりを
2030年までに、森林認証材使用率50%へ
産直木材流通システムにより、
木材のトレーサビリティも明確に
自社グループで産直流通システムを構築。
山・工場(加工)・販売店に至るまで、森林認証(SGEC)を取得し、サプライチェーンで緑の循環に取り組んでいます。
また、この地産地消の住まいづくりは、地域の雇用を生み出すなど、社会貢献へも繋がっています。
木材を山から現場へ直接届けることで、
運搬時のCO2を削減
伐採した木材をその場で乾燥し、麓の工場で加工。
現場に届ける、現場直送の流通システムは、運搬時に排出されるCO₂を大幅に削減します。
資料:一社)ウッドマイルズフォーラムHPより/一社)ウッドマイルズ関連指標プログラムver.2016をもとに作成
月日をかけて風と太陽の力で木材を
乾燥させてCO₂を削減
一般的に木材の乾燥はボイラーが使用されるため、CO₂が排出されます。私たちが使用する木材を太陽と風の力で乾燥させることで、乾燥過程でのCO₂を削減しています。
合法木材使用率100%へ※
クリーンウッド法に基づく登録事業者として、信頼性を担保し、違法伐採から森を守ります
木材の大量消費国である日本には、木材生産国での違法伐採を助長させないよう努める責任があります。私たちは、木の住まいをつくる企業の責務として、違法伐採から森を守るべく、クリーンウッド法に基づく登録事業者として住まいづくりに取り組みます。
※構造材・羽柄材について
環境保全の両立事業拡大と 企業づくりへの取り組み
SBT認定企業として
脱炭素社会の実現に向け、
高い目標にチャレンジします
環境省「中小企業版2℃目標・RE100」へ参加
2020年に再エネ100%達成、2030年までにCO2排出量実質ゼロ企業へ
環境省「脱炭素経営による企業価値向上促進プログラム」中小企業版2℃目標(SBT)・RE100の設定支援事業を受けて、中長期でのCO₂排出削減目標を設定。Scope1及びScope2において自社のCO₂排出量削減を目指すとともに、Scope3・カテゴリ11においても目標を設定し、今後サプライチェーンでの削減を視野に入れて取り組んで参ります。
エコワークスとSDGs「中長期経営計画」 エコワークストランジション戦略CO2排出量削減目標
Scope 1 及び Scope 2 への取り組み
Scope1
燃料の燃焼、工業プロセス等、事業者自らによる温室効果ガスの直接排出
Scope2
他者から供給された電気・熱・蒸気の使用に伴う温室効果ガスの間接排出
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Scope 1Scope 2
九州初のZEB認証の本社
ゼロエネオフィスを実現本社には44kWの太陽光発電。高性能な最新の省エネ設備が整った福岡県初のゼロエネルギービルです。
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Scope 1
社用車をEVへ順次切換
災害時もEVから電力供給順次、社用車を電気自動車へ。
EV4台とPHEV1台を所有しています。本社、太陽光発電で充電しています。 -
Scope 1
削減が難しいCO₂排出分はブルーカーボンオフセット
削減課題のある部分は、地元福岡への環境貢献を兼ねて、博多湾ブルーカーボンオフセットで賄っています。
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Scope 2
全事業拠点において
再エネ100を実現オフィスやモデルハウスの電気は、太陽光や風力などで発電された再生可能エネルギーだから、カーボンフリーです。
Scope 3への取り組み
その他間接排出(15のカテゴリに分類)(算定事業者の活動に関連する他者の排出)
2023年、福岡市GHG排出量算定伴走支援企業を受けて、Scope3排出量の把握を開始しました。2021年度実績ではScope3排出量のうち60%をカテゴリ1(購入した製品・サービス)が占めており、そのほとんどが木造住宅建築に関連するものです。カテゴリ11(販売した製品の使用)においては、ZEH、LCCM住宅をお届けすることで、居住階段のCO₂排出量の削減に大きく寄与しています。
SBT(Science Based Targets) とは?
産業革命時期比の気温上昇を「2℃未満」にするために、企業が気候科学(IPCC)に基づく削減シナリオと整合した削減目標を設定。
女性活躍働き方改革と
働きやすい環境で
常に学び続けることで、
プロとして社会に貢献する
人財を輩出します
SDGs推進室が掲げる
「4つの目標」
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改革目標 1
2030年までに
女性雇用率を50%へ -
改革目標 2
2030年までに新任女性管理職率50%へ
平等なキャリアアップの機会を提供し、女性も管理職に対する意欲の湧く環境を整備します。
平等なキャリアアップの機会を提供し、女性も管理職に対する意欲の湧く環境を整備します。
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改革目標 3
えるぼし・くるみんマークの取得を目指して
女性の活躍の場を支援すべく、プロジェクトを立上げ、社内制度を整備しています。
女性の活躍の場を支援すべく、プロジェクトを立上げ、社内制度を整備しています。
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改革目標 4
誰もが働きやすい
「働き方改革」を
推進中
“学ぶ社風”で社員の自己実現を支援
誰もが自由に学べるように。
社員への教育研修を豊富に設けるほか、セミナーへの参加費補填制度、資格支援制度を設けています。
結果、多くの社員が、働きながら自己実現を叶えています。
としての責務トップランナー
私たちの技術やノウハウを全国に
広めることで人と地球に
やさしい住まいの普及を願って
2017年度、2018年度、2年連続で、
環境省「ZEH宿泊体験」事業へ参加
環境省「COOL CHOICE エコ住キャンペーン」の一環として進められた「ZEH体験宿泊事業」へ協力。実際にZEHを体感してみたいという、一般消費者に向けて、弊社のモデルハウスを宿泊体験館として無償で開放することで、ZEHの普及促進へ協力しました。
環境省「家庭エコ診断制度」
による
省エネ暮らし方提案で、
「環境分野」3冠達成
うちエコ診断士(環境省・公的資格)を持つ社員により、お客様の光熱費やCO₂排出量を診断。
その結果をもとに、省エネな暮らし方をアドバイスする活動を行っています。
省エネな暮らしを広める活動は、公にも評価されています。
-
平成24年度環境大臣表彰
地球温暖化防止活動
対策活動実践部門 -
平成24年度県知事表彰
くまもと環境賞
ストップ温暖化賞 -
低炭素杯2013家庭エコ活動賞
最優秀賞
協賛・協力企業/
団体賞
お客さまへ「住宅と環境」セミナーを開催
これまで約160回に渡り環境訴求
お客さまへ「住宅と環境」をテーマに、気候変動リスク、再エネの推進、ZEHの推進を図るセミナーを毎月開催。
環境意識を高めていただくための啓発活動に繋げています。
中高生に向けたSDGs授業を開催中
SDGsと家づくりについてお伝えします
全国の中・高等学校からご依頼があればオンライン・オフラインともに授業やヒアリングにご協力させていただきます。一見関係のないように感じる建築業界とSDGsを少しでも身近に感じていただければという思いからはじめた取り組みです。
授業を行った中・高等学校の例
- 筑紫女学園高等学校
- 愛知教育大付属名古屋中学校
- 新潟大学教育学部附属長岡中学校
- 和洋九段女子中学校
- 東福岡自彊館中学校